日本の会社はみんなブラック企業！？
そんなことはありません。確かなホワイト企業というのは存在します。
それに、ブラック企業というのは、経営者が作る場合もありますが、従業員が作ってしまうこともあります。
なににしても、実際に働いてみなければわからないという、半分ギャンブルのような転職活動において、できるだけブラック企業には当たりたくないですよね？
残業代が支払われない
ブラック企業の被害に遭われた人の、ほとんどが口にする代表選手です。
本来支払われるべき残業代が支払われていないということは、ブラック企業確定で間違いないでしょう。とはいうものの、残業代が支払われなくてもいいような給料体系になっている企業もたくさんあります。
例えば、年俸制や固定残業手当と言ったようなものです。
この辺は、自分の会社の給与体系を見直してみなければわからないことです。給与体系を見直すのが難しければ、給与明細に記入されていることもあります。
いずれにせよ、分からなければ、1度会社の総務のような人に確認するか、自分で確かめなければいけません。
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残業時間が長すぎる
これも、ブラック企業の代表選手です。
会社によって、残業時間は様々なので一概には言えませんが、大体ひと月あたり40時間を超えるとNGとなっています。細かく言うと1ヶ月何時間以内、1年間で何時間以内というのは決まっていますが、ここでは割愛させていただきます。
会社は残業を減らすことを推奨しているけども、営業所はそうじゃない、というケースもあります。この場合はブラック支店長とかブラック営業所長ですね。
単純に残業時間が多いのは、ブラックではなく、グレーであると個人的に思っています。
問題はちゃんとした残業をしているのに、そこに残業手当がつかないことです。
これが一番のブラック企業と言えるでしょう。
給料が最低賃金を下回っている
最低賃金は2年に1回ぐらい上がっています。
ですが、今の自分の給料が、最低賃金を下回っているというのはなかなか気づきにくいのです。
経営者はそれを逆手にとって、最低賃金よりも低い賃金ではたらかせている場合があります。
また残業をした場合、基本的には25%増しで給料が支払われます。ですが、残業時間の割に残業代が少ないというような、いわゆる割増賃金を支払っていない会社もあります。
この場合も、ブラック企業と認定できるでしょう。
ハラスメント
パワハラやセクハラが代表格です。
セクハラの場合は、本人も悪気があってというか悪いことをしているという意識がありながらやっている場合が多いです。問題はパワハラで、パワハラは一つ間違えればちょっといき過ぎた指導とか、昔ながらの根性教育ということになってしまいかねません。
実際にパワハラで訴えられた上役の人などは、ほとんどがパワハラをやっているという自覚はありません。
休日出勤が多い
何かのイベントを休日にやるので、たまの休日出勤。このようなことは十分にあり得る話でしょう。
しかし、例えば、営業所で営業目標が達成できていないから「よし！休日を返上して営業電話をかけるぞ！」というような古臭い営業のやりかたの会社がまだまだたくさんあります。
会社が決めている休日に、出勤することが常態化している会社は少し注意が必要でしょう。
精神論や根性論が多い
営業ではよくある話です。
営業目標が未達に終わってしまった場合、その原因分析をする際に、精神論や根性論がよく用いられます。
本当は営業のエリアや営業のやり方、価格、商品のアピールなどが満足にできていなかったためにお客さんを取れないということが理由です。しかし、昔ながらの根性論の営業マネージャーだと、訪問件数や電話の件数が足りていないとか、どうしても論点がズレがちになってしまいます。
こういう企業はブラック企業と認定してもいいかもしれません。
人の入れ替えが激しい
ソルジャー採用という言葉があります。
若い人をどんどん入れて、若いパワーで新しい顧客をどんどん開拓していく営業方法です。若さのノリだけで営業をしているといっても過言ではありません。
しかしこの方法では、いくら若手といえどもやはり心身共に病んでしまうので、退職に追い込まれます。そうなればその新人が取ってきたお客さんを引き継げるので、会社には新たな顧客がどんどんたまっていくことになりますよね。
ソルジャー採用は、広告業のような一見すると華やかな業界に多いです。
若い人しかいない
営業マネージャーが20代前半とか、取締役が20代後半とかいう企業はあきらかに怪しいです。ソルジャー採用を取り入れている会社かもしれません。もちろんベンチャー企業で、優秀な人が会社をやっている場合もありますが、そんな例はまれです。
人が続かなくて辞めすぎるので、運良く残った人が役職についているパターン、というわけです。こういう会社は、一見すると「楽しそう」とか「自分の成長を加速できそう」と思わせるような求人内容の広告を出していることが多いです。気をつけましょう。